結婚式の延期・中止に必要なキャンセル料
延期と中止で異なる結婚式のキャンセル料
結婚式のキャンセル料の場合、延期と中止ではキャンセル料が異なる場合がほとんどです。
購入したものは基本的にキャンセル不可です。
衣装や結婚指輪、引出物、ペーパーアイテムなどは基本的に買取となります。
ただし、場合によってはキャンセルが可能な場合もあるため確認する必要はあります。
引出物においてはカタログギフトを選択している場合、キャンセル料が不要になる場合もあります。
また、そもそも、結婚式を延期や中止することができるのか？とも不安になる人もいるかもしれませんが、基本的にはキャンセル料を支払えば可能です。
結婚式の場合、式場にかかるお金以外に衣装や引き出物、料理など様々なアイテムをキャンセルする必要があり、それぞれにキャンセル料が発生することとなります。
ただし、結婚式でもキャンセル料が発生しない時期があります。
それは仮契約の時期です。
結婚式場が気に入ったものの、もう少し考えたい、両親と相談して決めたいなどといった場合、仮契約を行うことができ、その期間内ならキャンセル料なしでキャンセルすることが可能な場合がほとんどです。
この仮契約期間は各結婚式場で異なるため必ず確認しておくこと。
そして、仮契約期間のキャンセル料の有無を確認しておく必要があります。
延期・中止が決まったら…
結婚式の延期・中止が決まったら、すぐキャンセル料の有無を確認し結婚式場に連絡します。
両家での話し合いも必要で延期・中止における同意やキャンセル料の負担の確認を行います。
その後、正式に結婚式場に連絡して手続きを進めます。
ここまでの流れは時間との勝負となります。
キャンセル料の目安としては、挙式日の179日～150日前までなら、申込金の全額＋実費のみで済ませることが可能ですが、その後、見積もり金額の20%、30%とキャンセル料の負担が大きくなり、1か月を切ってしまうと見積もり金額の45%に加え外注解約料（司会など）＋実費まで負担することになります。
そのため、延期・中止が決まったら、すぐにその旨を伝えることが大切です。
